このセミナー・録画のポイント
							
								- 事業計画に沿った人材開発計画のあり方、トータル人材開発体系のあり方を学べます。
- 人材開発の基本からトレンドまで学べます。
 
										
						
							| 開催日 | 2019年6月19日(水)〔10:00~16:00〕 | 
						
							| 会場 | 御茶ノ水トライエッジカンファレンス 住所:東京都千代田区神田駿河台4-2-5 御茶ノ水NKビル(トライエッジ御茶ノ水)11F  TEL:03-5289-0177
 〔JR御茶ノ水駅より徒歩3分、東京メトロ新御茶ノ水駅より徒歩2分〕
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							| 参加対象 | 人材開発、教育に携わっている方 | 
																								
							| 参加費 | 会員:24,000円(税込) 一般:28,000円(税込)
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							| *参加費用にはテキスト代、昼食代を含む。 *会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌8誌いずれかのご購読者。定期刊行誌は申込書を参照してくだい。
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													セミナー・録画の特徴
					 人口減少社会の影響やAIの進化を身近に感じられるようになってきたいま、これからの時代に対応できる人材を育成・活用していくことが、人事部の重要な使命となっています。また、採用した若い人材に仕事の楽しさを教え、定着をはかっていくことも大きな課題です。しかし、従来の延長線上で人材開発を行っていませんか。
 本セミナーでは、まず、将来のために必要な人材とはどのような人材かを踏まえた上で、事業計画に沿った人材開発計画のあり方、研修や学習、ローテーションを統合したトータル人材開発体系のあり方を学びます。そのうえで、人材開発のための人事評価の進め方、さまざまな研修プログラム構築のコツ、外部リソースの活用方法、効果の測定方法など、人材開発の進め方とトレンドを1日かけて学んでいきます。
 講師は、長年、最先端の組織・人材コンサルティングに携わり、わかりやすい説明で定評のある寺崎文勝氏です。
 初めて人材開発に携わる方、人材開発の見直しを考えていらっしゃる方、体系的に学びたい方、よりよい人材開発を目指している方に最適のセミナーです。
								
				
									講義内容
					6月19日(水)〔10:00~16:00〕
1.人材開発の意義と目的
 ・人事マネジメントとは何か?
 ・人事マネジメントにおける人材開発の位置づけ
 ・競争優位性確立に重要性を増す人材戦略
 ・事業計画から人材開発計画への落とし込み
 ・人材ポートフォリオと人材開発方針
 ・複線型人事制度の見直し
 ・タレントマネジメントが求められる背景
 ・タレントマネジメントの設計・運用フレーム
2.トータル人材開発体系における研修の位置づけ
 ・研修と学習の主な違い
 ・人材開発は学習の結果である
 ・トータル人材開発体系とは?
 ・ローテーションにおける短期最適と中長期最適
3.人を育てる人事評価
 ・人材開発のための人事評価
 ・コンピテンシーモデル策定フレームワーク
 ・目標管理制度と人材開発
 ・ノーレイティングのメリットと課題
4.研修プログラムの作成
 ・研修体系構築フロー
 ・研修の種類と目的
 ・研修手法とメリット/デメリット
 ・習得すべきスキルの種類
 ・外部リソースの活用と選定
 ・研修の要件定義の必要性
5.階層別研修のポイントと主なコンテンツ
  新入社員研修例/若手社員研修例/中堅社員研修例/中間管理職研修例
  上級管理職研修例/アクションラーニング形式研修例
  次世代経営人材育成プログラム例
6.人材投資効果の測定方法
 ・研修効果の測定方法
 ・9ボックスによる人材開発状況の把握
 ・サクセッションプランの実施と人材開発パイプラインの状況把握
 
 
								*社会情勢に合わせてプログラム内容を変更する場合があります。
*講義の進行によっては、順番が前後することもあります。				
									
講師のご紹介
					
						
															 
														 寺崎 文勝 氏(てらさき・ふみかつ) (株)寺崎人財総合研究所 代表取締役 プリンシパル コンサルタント
							早稲田大学第一文学部心理学専修(1987年)。事業会社の人事部門、金融系シンクタンク、会計系コンサルティングファーム等を経て2018年に株式会社寺崎人財総合研究所を設立。
組織・人事マネジメント領域のコンサルタントとして20年超の経験を有し、幅広い業種において人事制度構築・人事業務プロセス変革を中心としたコンサルティングを手がけ、関与企業はこれまでに300社を超える。
主な著書として『実践人事マネジメント改革(共著)』『職務基準の人事制度(共著)』『人事マネジメント基礎講座』(労務行政)、『キャリアの取説』(日本経済新聞出版社) 他多数。