基礎から学ぶ賃金診断
~基本的な統計データを使って、人事・賃金の分析レポートを作成する!~

人事

人事・賃金・人事考課セミナー
このセミナーのポイント
  • 賃金と統計の基本を学び、賃金の簡易診断の手法を身に付けることができます
  • 実際に簡易賃金診断レポートを作成します(サンプルまたは自組織のデータ)
開催日 2019年6月11日(火)〔10:00~16:30〕
会場 御茶ノ水トライエッジカンファレンス
住所:東京都千代田区神田駿河台4-2-5 御茶ノ水NKビル(トライエッジ御茶ノ水)11F  TEL:03-5289-0177
〔JR御茶ノ水駅より徒歩3分、東京メトロ新御茶ノ水駅より徒歩2分〕
参加対象 人事・総務部の新任担当者、人事企画担当者、労働組合の担当者
参加費 会員:25,000円(税込)
一般:29,000円(税込)
*参加費用にはテキスト代、昼食代を含む。
*会員とは産労総合研究所発行の定期刊行誌8誌いずれかのご購読者。定期刊行誌は申込書を参照してくだい。
基礎から学ぶ賃金診断

セミナーの特徴

あなたの組織では、人事・賃金制度のしくみや運用の実態を把握するてがかりとして、自組織の賃金診断を定期的に実施していますか。
 本セミナーは、人事や労働組合の初任者を対象に、賃金の簡易診断の手法を身に着ける実践的学習セミナーです。まず、(1)賃金の基本知識を正しく理解し、(2)それを使って、実際の賃金(サンプル)を診断し、(3)改善点を明示したレポートを作成します。(希望される方は、自社賃金を持参いただいても構いません。その際は、受講生自身が、講義に沿って自社・自組織の人事・賃金の分析レポートを作成するという流れになります。)
 知識の理解は、実践を通してしか活用できません。「セミナーを受講した後で、自社に帰って使おうとしても難しい」「実際の活用方法を学びたい」というご要望にお応えするセミナーです。統計や賃金の用語と意味、診断のねらいと方法を学んだすぐ後に、実際の賃金データを用いて診断を行うことで、言葉と概念と使い方を一挙に身に着け、自社に戻って診断を行う準備できる内容です。
 初任者はもちろん、すでにキャリアを積んだ方でも、簡易診断に興味のある方はぜひお越しください。

【本セミナー5つのポイント】
[1]賃金の基本知識を習得します
[2]各種賃金統計データの特徴と活用法をお伝えします
[3]賃金体系の捉え方、賃金水準の比較の仕方を、ポイントを絞って学びます
[4]賃金診断を行った結果を『簡易診断レポート』にまとめ整理します
[5]賃金の知識と使い方に深く触れることで、担当者としての自信と自覚を養います


講義内容

6月11日(火)10:00~16:30

1.賃金の基礎理解

・賃金とは何か・・・3つの賃金
・自社賃金検証の3つの側面・・・体系、水準、格差
・賃金簡易診断の流れと内容・・・サンプル確認

2.統計データの基礎理解

・経済の基本指標…GDP、経済収支、国富
・経営の基本指標…売上、経常利益、労働生産性
・賃金の統計指標…生計費、モデル賃金、実在者賃金ほか
・賃金統計データの活用法と留意点

3.賃金体系の診断

・基本給と手当の項目
・基本給ピッチの大きさ
・各手当の金額
・所定内賃金に占める基本給の割合
□診断レポートの作成

4.賃金格差の診断

・プロット図作成の意義
・基本給、所定内、年間賃金の意味
・区分の設定・・・等級、職種、性別、職位など
・格差(ちらばり)の特徴と診断の視点
□診断レポートの作成

5.賃金水準の診断(1):生計費比較

・生計費の重要性と比較データの特徴
・標準生計費と最低生計費
・世帯別区分と負担費修正
・地域格差と留意事項
□診断レポートの作成

6.賃金水準の診断(2):所定内賃金比較

・社内格差と社外格差
・初任給、管理職、ポイント賃金
・モデル比較、四分位数比較、実在者比較
・賃金水準の決定要因の検討
□診断レポートの作成

7.賃金改善の留意点

・近年の賃金改善課題
・事例研究(1):職種別賃金の導入
・事例研究(2):役割給の導入

※自社賃金を持参される場合のデータの内容詳細については、受講申込後に、ご連絡いたします。
採用されている等級制度や賃金制度の種類は問いません。

 


*社会情勢に合わせてプログラム予定を変更する場合があります。
*講義の進行によっては、順番が前後することもあります。

講師のご紹介

伊勢 俊紀(いせ としのり) 日本賃金研究センター コンサルタント

伊勢 俊紀(いせ としのり) 日本賃金研究センター コンサルタント

1960年生まれ。国際基督教大学教養学部卒業。京セラを経て1994年よりコンサルタント。人事・人材育成コンサルティング(人間尊重の人事・賃金制度、トータル人材システムの制度設計・運用定着支援、評価者研修、目標設定研修、フィードバック研修、未来幹部の強化プログラム、学ぶ組織づくり等)、研修(リーダーシップ強化、チーム力向上、イノベーション強化)を行う。「成果・成長をもたらす人材を増やすこと」を使命としている。

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