【特集】アルムナイの浸透と「退職」の変化

最近よく耳にする「アルムナイ」。人事領域では企業を退退職した「OB／OG」「退職者」を意味する言葉として使われています。これまでは企業を退職していった従業員を「裏切者」として扱う傾向が少なからずありました。しかし、人材の流動性が増していくなかでは、退職した元従業員を「社外の人的資本」としてとらえ、退職後もつながり続けることの重要性も増しています。

そこで今号では、アルムナイの本質を理解したうえで、実務として落とし込むための制度導入・運用上のポイントを解説し、変わりつつある「退職」の姿を追っていきます。 人事の地図３月号、是非ご覧ください。

【特集】健康経営／ウェルビーイング経営のココロ

福利厚生で健康経営、ウェルビーイング経営が話題になっています。皆さんは「健康経営」と「ウェルビーイング経営」にどんなイメージをおもちですか？　「従業員の健康や生きがいを支援する取組み」「企業価値を高める経営方法」「生産性向上施策」など、さまざまな要素をもつ両者ですが、組織がいかに捉えるかによって施策の向かう先は変わってきます。では、この２つの取組みの本質とはどこにあるのでしょうか。

今号では「健康経営とウェルビーイング経営のベースにある概念」を理解し、「福利厚生としてどのように取り入れていくか」を押さえたうえで、２社の企業事例から、健康経営、ウェルビーイング経営をカタチ作る根幹となる部分を探っていきます。

人事の地図２月号、是非ご覧ください。

【特集】賃上げに必要な〇つの視点

ここ数年、春闘において「賃上げ」が再燃しています。マクロ視点で語られることが多い賃上げですが、実際に企業が賃上げに直面したとき、人事部が実務的な視点のもと、押さえておかなければならないことは何なのでしょうか。

そこで今号では、「賃上げ」をシーンごとに整理し、各場面で求められる視点を解説していきます。まずは「賃上げ」を人事戦略として捉える視点を示し、次に賃上げ時の賃金分析に対して人事に求められる視点を解説し、あわせて、法律的な視点から労組との賃金交渉の際に押さえておくべきポイントを解説します。また、昨今、引上げが企業経営に影響を来している「初任給」「最低賃金」の“いま”をリポートします。

人事の地図１月号、是非ご覧ください。

【特集】生産性と労働時間の協奏

「一定の時間を投入して生産性を上げる」働き方から「柔軟な労働時間のもと生産性を上げる」働き方にシフトしつつあるいま、企業の人事部門は労働時間と生産性のカンケイをどのようにとらえ、人事施策を考えていけばいいのでしょうか。

今号では、より良い労働時間と生産性のカンケイを探るべく、まずは前提としてこれからの働き方における生産性と労働時間のあり方を示し、そのうえで生産性向上を時間管理・効率化の視点からアプローチするタイムマネジメントの活用方法と、テレワークをテーマに柔軟な労働時間のもとでの生産性向上施策を解説します。併せて労働時間と生産性のカンケイを模索し、組織改革を行った企業事例を紹介します。

人事の地図12月号、是非ご覧ください。

【特集】これからの働き方とそれを形作る制度・就業規則

「企業は人なり」という有名な言葉のとおり、人は企業経営における原動力です。ゆえに企業は従業員に「どのように働いてもらいたいのか」を考え、それを制度として形作り、運用していくことが企業経営の核になるともいえます。

そこで今号では、企業がもつ「働き方」に対する価値観と、それを具現化した制度について企業事例から見ていきます。まずは前提として、これからの働き方の潮流と、それに合わせて制度、就業規則をいかに整備すべきかを俯瞰し、そのうえで歴史、規模、業種等の異なる企業３社の働き方に対する「想い」と、それを形作る「制度」を紹介します。 「働き方」のカタチに込められた各社の想いから何かを感じ取っていただければ幸いです。人事の地図11月号、ぜひご覧ください。

【特集】本質を押さえた「評価」へ

「評価」は人事業務における最重要事項の一つです。そのため数多くの評価制度や評価方法に関する書籍が出版され、さまざまなノウハウも出回っています。しかし、それにも関わらず現場からは「評価がうまくいかない」という声がよく聞かれます。なぜ「評価」はうまくいかないのでしょうか。評価が人事の仕事で難問になっている理由──それは評価そのものの本質が曖昧になっているからかもしれません。

そこで今号では、各記事から評価の本質に迫っていきます。まずは、「なぜ企業が従業員を評価するのか」という評価そのものの本質を理解し、そのうえで「評価の本質」を落とし込んだ制度を構築・運用するための概念を押さえ、さらには、評価が成功している企業が評価の本質をどのようにとらえ、運用にまで結びつけているのかを事例から考えていきます。あわせて評価をするうえで重要なフィードバックの効果的な方法も紹介します。 評価がうまくいかないと嘆く前に、少し立ち止まって評価の本質を考えてみませんか。人事の地図10月号、ぜひご覧ください。

【特集】今後望まれる重点施策は何か

「福利厚生」とはいったい何でしょうか。社員寮や社食、学習費の補助、リフレッシュ休暇等の特別休暇など、目的や用途はざまざまで決まったスタイルはありません。何でもありのように見えますが、福利厚生には確固たる核があります。それは福利厚生施策は働く人と企業のニーズを体現しているということ。福利厚生を紐解くことで、時代を映す人事制度施策が見えてきます。

そこで今号では、まずは福利厚生の実務面を法定福利、法定外福利の視点で理解し、そのうえで福利厚生のもつ「本質的な意義」に向き合いました。あわせて、福利厚生の「今」を企業の施策からとらえ、今後望まれる福利厚生の未来について提言しています。人事の地図９月号、ぜひご覧ください。

【特集】改正法施行後の育児休業の姿

育児・介護休業法が改正され約１年が経過しました。細かい改正から新たな休業の創設まで、さまざまな内容が盛り込まれています。法律の改正の延長線上には、これから企業が求められる「働き方」の姿があります。その姿を見据えるには、法改正の意味することを理解し、育児休業そのものに向き合う必要があります。

そこで今号では、まずは育児休業法の基本を理解したうえで、2022年から３段階に分けて施行された改正法のポイントを押さえていきます。さらに改正の重点テーマとなった男性育休の取得については、３社の企業事例から最新の動向をご紹介。あわせて、事業主の育児休業施策をサポートする助成金について取り上げました。変わる育児休業の姿から、働き方の今が見えてきます。人事の地図８月号、ぜひご覧ください。

【特集】ハラスメントに気づけ

どの職場でも起こり得ること、それがハラスメントです。近年法制化され、防止策が強化されましたが、職場におけるハラスメント行為は増加し続けています。企業がハラスメントから職場を守るためには、そもそも「ハラスメントとは何か」「何がハラスメント行為となるのか」を理解しておく必要があります。

そこで今号では、まずは法的な定義から何が職場のハラスメント行為となるのかという土台を理解し、そのうえで企業がハラスメントから職場を守るための具体的な施策を押さえ、あわせて、人事担当者に求められるハラスメントに関する相談対応を５つのケース別に紹介します。

【特集】メンタルヘルス不調の主因を探れ

近年、メンタルヘルス不調者が増えています。職場におけるメンタルヘルスの問題は個人のみならず、組織全体を蝕むおそれがあります。組織には働くメンバーの心の健康を守る義務がありますが、そこでカギとなるのが人事部の役割です。それでは人事担当者が行うべきメンタルヘルス対策や対応はどのようなものでしょうか。

　今号では、そもそも職場で起きるメンタルヘルスの要因は何なのかを理解したうえで、望ましい対策として、昨今のメンタルヘルスの変化に順応したストレスチェックの活用方法や、人事担当者が行うべきメンタルヘルス不調者への対応の流れについて紹介します。また、うつ病や適応障害など、症状に応じたケース別に事例を用いて具体的な対応方法を解説します。
　人事の地図６月号で、職場のメンタルヘルスに正面から向き合ってみませんか。

【特集】適切な異動・転籍・出向

　誰をどこに就けるか。社員のポテンシャルをどれだけ引き出せるかは、配置・要員計画次第です。その中では、従来、転勤やジョブローテーションを通じての育成も一つのセオリーとして機能してきましたが、昨今は、「転勤はありません」という企業も出てきています。

　今号では、そもそも転勤やジョブローテーションが何のためにあるのかから紐解き、この先どうあるべきかを追っていき、最新事例として、勤務地を自分で選べるAIG損害保険の制度や考え方もご紹介します。また「配置」の一環として、昨今増えてきた企業合併やホールディングス化時の人事の動き方についても解説します。 これからのスタンダードを考える５月号。ぜひご覧ください。

【特集】前途ある定年・再雇用へ

　働き方が多様化し、高齢化が進んでいる中で、定年・再雇用の現場は、今までのパラダイムやルールではやりきれないことばかりになってきています。
定年＝リタイアではない世の中になって、会社は、人事は、どう向き合っていくかを定めなければいけません。

　今号は、賃金制度や定年・再雇用時の具体的な手続き・定めについて、いま現在の仕組みとより望ましい形への提案をまとめるとともに、そもそも「自分の人生をどう考えるか」というライフプランについても考えていく構成となっています。

【特集】オンライン化の是非

コロナ禍の中で、教育研修は否応なくオンライン化を求められました。程度の差こそあれ、オンライン研修はある意味定着したと言えるのではないでしょうか。では、実際の所オンライン化はどのような影響があるのか、良いことなのか、悪いことなのか。今号は様々な立ち位置の方への取材を通して、「オンライン化の是非」について追っていきます。

　しかしその前に、研修の担当者になったらどんな仕事をするのでしょう？　基礎知識の記事では研修という業務の全体像を学び、ノウハウでは研修の種類や特徴を紹介します。また、意外に知られていない研修の助成金についても一覧で示していきます。　

研修担当者必読の内容でお送りする3月号、どうぞご覧ください。

【特集】採用と教育の連動

とにかく人が集まらないと人手不足が叫ばれる昨今。採用手法はどのように変化しているのか。浮かんできたのは福利厚生による自社の魅力アップと入社後の教育との連動。すなわち今号のテーマは「採用と教育の連動」です。
まずは基礎知識として採用という業務をフローチャートで紹介。そもそも「自社に必要な人材とは」からおさらいしていきます。
そして、トレンドとして企業の採用手法や大学側での取り組みなどを取材。今どのような動きがあるか、そして採用の上でも注目が集まってきた「福利厚生」について、考察しています。また、企業事例として、グループ全体で採用から研修までを行い、配属先を決めているパイプドHDの事例を紹介します。
今号もノウハウからトレンドまでお役立ち情報満載です。

【特集】再考・賃金制度設計

大テーマ12カテゴリの中で、今号は賃金がテーマ。やはりいま賃金を考えるなら、賃金制度のことを考えましょうということで、「再考・賃金制度設計」となりました。
まずは基礎知識として賃金の定義や法律についてご紹介。そして、具体的な制度設計の流れをフローチャートでお見せします。
そのうえで、ポイントとして課題のケース別の設計方法と制度改定時の就業規則のアレコレも押さえています。
そして最後はそもそも「なぜ日本の賃金は上がらないのか？　今、企業は賃金をどう考えるべきか」。識者による分析していただきました。ノウハウからトレンドまでお役立ち情報満載でお届けします。