事業部門と連携してOFF-JTを展開
事業環境の変化に合わせ、SBCのプログラムを柔軟に入れ替え

ポイント

（１）OJTを基本にしながら、本社人事部の人材開発チームと各事業部門に置かれた総括部が連携して教育研修を展開。

（２）本社人事部が提供する教育研修を「住商ビジネスカレッジ(SBC)」に集約。管理職層も「学ぶのがあたり前」という企業風土のなか、年間300講義、受講者延べ1万5,000人という規模に。

（３）事業環境の変化に遅れずスピード感をもってプログラムを見直すために、研修時のヒアリングや総括部との連携強化に努める。