事例 No.083 東京地下鉄 特集 研修施設のいま、そしてこれから
(企業と人材 2017年2月号)

安全教育

記事の内容およびデータは掲載当時のものです。

東京メトロのすべてを集約した設備で安全技術を高め
海外も含めた地下鉄人材の育成をめざす

ポイント

(1)「安心への提供」と「成長への挑戦」をキーワードに、2016年度からハード・ソフトの両面を整備。その一環として2016年4月に「総合研修訓練センター」を開設。

(2)実際に電車が走る訓練線や、本物そのままの駅・ホームや改札、シミュレーションシステムなどを整備し、事故状況時への対応を実際の現場に近い形で学ぶことで、安全技術を向上させる。

(3)各部の研修をデータ化、見える化することで、技術を伝承。人材育成の仕組みを制度化することで、技術だけでなく育成面でも社外、海外への貢献をめざす。

東京メトロのすべてを集約した研修施設を開設

東京都区部を中心に9路線195.1kmの地下鉄を運営し、1日約700万人が利用する東京地下鉄株式会社(東京メトロ)。首都圏に欠かせないインフラ企業であり、「東京を走らせる力」をグループ理念とする。
同社は2016~2018年度までの3年間を、「安心の提供」と「成長への挑戦」をキーワードとし、各種施策に積極的に取り組んでいる。とくに「安心の提供」としては、「安心=安全+サービス」の考えのもと、「世界トップレベルの安心」をめざし、ハード・ソフト両面で整備を進めている。その一環として2016年4月に開設されたのが、東京都江東区の新木場車両基地に隣接する、総合研修訓練センター(以下、センター)だ。

図表 総合研修訓練センター(研修棟)の概要

図表 総合研修訓練センター(研修棟)の概要

約2万7,000m²の敷地内に、5階建ての研修棟(図表)と、全長180mの模擬トンネル内を実際に電車が走る700mの訓練線を有している。研修棟の隣には、東西線などの橋梁を模した訓練用高架橋も設置した。
「メトロのすべてをここに集約しました」。こう語るのは、人事部総合研修訓練センター所長の川上幸一さん。
センターが開設されるまでは、人身事故やポイント故障、脱線時など不測の事態からの復旧訓練は、電車の走っていない営業終了後から翌営業開始までの深夜に行うしかなかった。しかも、その時間は線路やトンネルの保守作業も行っているため、訓練ができる時間・区間は限られていた。それがセンターができたことによって、時間的・空間的な制約を受けることなく訓練することが可能になった。センター内には非通電エリアもあり、技術部門の社員がいつでも線路に入って、実物に触れながら訓練や勉強をすることができる。

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それと同時に、「施設・設備は十分整えたが、それらはあくまでも黒子」と、センターを位置づけている。ハード面の整備はもちろん大事だが、それより重要なのは、そこでどのような社員が育ち、顧客へのサービスや安心につなげていくか。「最近、東京メトロの駅員の対応がよくなった」、「電車が止まらなくなった」、「そういえば、東京メトロの社員は新木場にある研修所で腕を磨いているそうだ」――――。そんなふうに、社員の日々の業務によって価値を問われる存在になりたいという。

センター開設にあわせて部門の教育を見える化

センターは、運転士や車掌、技術部門の社員だけの訓練の場ではなく、新入社員研修や階層別研修など、事務職も含めた一般的な研修も行っている。つまり、東京メトロの研修・訓練は、すべてここで実施できるということだ。
センターに勤務する社員は、22人。うち9人は乗務員養成のための教師で、それ以外は一般研修のための企画・運営スタッフである。そのほかに、各部の研修担当者34人が、通常業務と兼任でセンターの業務を担っている。
研修施設を新しく開設するとの計画が浮上したのは2009年のこと。そこから、どのような研修施設にするかを全社で考えはじめたそうだ。まず研修内容、施設に設ける設備などを決めるため、各部がそれぞれで行っていた研修・教育の見直しと整理をする必要があった。そこで、各部署にセンター開設にあわせて新しい教育体系を構築していくことを伝え、そのために必要な教育施策や研修、設備を考えてもらったという。
たとえば、川上さんはセンターの所長になる前は線路やトンネルなど土木・建築・軌道の保守を行う工務部に所属していたが、そこでは2013年ごろから「工務部における人材育成とは」という、育成の基本的な考えから、「どんな教育体系がいいのか」、「新人にはどう教えるか」といったことを、部内でプロジェクトをつくり議論を重ねた。そして、新入社員教育の時間割と授業内容、教科書を作成。センター開設にあわせて工務部で行う教育も再構築した。
センターでは、部門間の研修内容の違いを明らかにしながら、会社全体としての教育体系をつくりあげていこうとしている。
「たとえば、運転部では独り立ちまでにどのような教育を行っているのか、カリキュラムや制度にどのようなものがあるのか、電気部はどうなのか、といったように、一つひとつの研修・教育を見える化、体系化していきます。そこから『運転部にはマンツーマンで教える指導員という制度があるが、ほかの部にはない』、『〇〇ではテキストが充実している』といった情報を共有し、必要な教育があれば他部門へも展開していきたい。そして、鉄道部門の人材育成に横串をさしてパッケージにしていきたい」(川上さん)
そうやって、各部門で自分たちが必要だと思う設備や研修プログラムを整理したうえで、それを人事部がまとめる。そして、工務部が設計図に落とし込んでいく。こうして、センター開設までに会社全体で教育のハードとソフト両面を整えていったという。

センターに期待される3つの役割

センターの役割は3つある。まず1つ目は、運転士と車掌の養成機関としての役割。とくに運転士の免許は「動力車操縦者運転免許」といわれる国土交通省令によって定められた国家資格であり、センターもその養成機関として国から認められている。
2つ目は研修の集中化だ。センターができる以前は、研修施設は東京都内複数カ所に点在していた。それを集約・統合し、人材育成に関する研修はすべてセンターで実施できるようにしたのだ。
そして3つ目は、部門横断の訓練が実施できるようになったこと。それまでは基本的には研修は、駅員などが属する営業部や電気部など、各部門ごとに実施していた。それがセンターにすべての研修機能が集まったことで、部門を超えた研修が可能になったのだ。
たとえば、「部門横断訓練」といって、ある1日を「東西線の日」など路線ごとに定め、その日は東西線の区間・駅にかかわる駅員、車掌、運転士、工務部門、電気部門など、あらゆる関係者が集まって訓練を行う。もちろん、営業に支障が出ないよう、全員いっせいに行うのではなく、班に分かれて実施している。
部門横断訓練では、過去に発生した事故などをケースに、実際と同じように現地対策本部を設置し、電車が止まった原因の究明から復旧までを実践していく。研修は丸1日で、その間に3つの事故パターンがケースとして出される。もちろん、事故内容は参加者には事前に知らされていない。制限時間も1時間25分と決められており、受講者はその間に全員で原因の究明・復旧まで取り組む。時間内に復旧できなければ、その理由を皆で議論する。
「こうした訓練は、これまでは各部ごとに行っていました。全社的には異常時想定訓練といったものも実施していましたが、センターにさまざまな設備・機能が集結したことで、より掘り下げた、中身が濃い訓練ができるようになりました」(川上さん)
部門横断訓練を企画・運営している人事部総合研修訓練センター課長補佐の門井英之さんは、「実際の事故現場では、担当者間でも情報や対策にタイムラグが生まれていきます。また、事故発生時は目の前の業務に集中しているため、自分の専門部門以外の部署がどのように動いているのか、じっくり見ることはできません。それが、部門横断訓練により、各現場ではどのような対策を講じているのか、どのように業務がつながっているのかが、お互いわかるようになりました」とメリットを話す。
部門横断訓練のプログラム作成に関しては、各部門の研修担当者で構成される「部門横断訓練チーム」が練り上げていった。内容がある程度固まると、メンバーで実際に訓練してみたうえで、「ナレーション手段は携帯電話がいいのか、無線がいいのか」といった細かい点を調整するなど、試行錯誤を繰り返したそうだ。
この部門横断訓練は、2016年度は各路線1回ずつ実施した。2017年度以降は毎年、各路線2回ずつ実施することを予定している。

本物同様のホームや改札で「リアルな体感研修」を実施

では、ここからは、センター内にある研修棟の各階にある主な教室・設備をみていこう。
●1階
【シミュレータ・車両教材室】
ここでは、基本的には運転士・車掌養成のトレーニングやフォローアップ研修を行っている。訓練用の車両とホームが設置されており、車両には本物と同じ運転席がある。運転席の前のモニター画面には、運転速度や路線状況に合わせた情景がVRで映し出され、本物さながらの環境で訓練を受けることができる。
研修では、運転の基本動作がきちんとできるかを確認する。たとえば、ブレーキのかけ方によって受ける感覚の違いを体感してもらうため、およそ150パターン以上のシチュエーションを設定し、実体験できるようにしているという。
車掌のトレーニングとしては、ホーム発着時の安全確認などを行っている。ホームに立つ位置によって、乗客やホームがどのように見えるかが体感できる高度なCGを使用して、リアルな研修を実現している。

▲地下鉄内を体感できる模擬トンネル

▲地下鉄内を体感できる模擬トンネル

▲本物そっくりにつくられた模擬駅ホーム

▲本物そっくりにつくられた模擬駅ホーム

【模擬駅ホーム】
訓練のためにつくられた本物そっくりの駅には、「センター中央駅」という駅名がつけられている。このホームは外部と訓練線でつながっており、研修棟を出て訓練用の模擬トンネルを抜け、敷地内にある訓練用の「センター西駅」に向かって実際に電車が走る。
川上さんは、「ここで電車を実際に走らせながら、急ブレーキを踏んでから発車するまでの手順をしっかり習得していきます。これまでは室内シミュレーターのみでトレーニングしていましたが、実際の車両と線路を使って訓練できるようになったことで、より臨場感ある訓練を受けた運転士を、現場に送り出すことができるようになりました」と説明する。
車掌への研修については、2016年にベビーカーを車両ドアに挟んだまま発車させる事故が起きて以降、内容を変えたそうだ。模擬ホームで、停止ボタンを押す、杖をドアに挟んでみるなど、さまざまなシチュエーションを抜き打ちで行うようにした。それらすべてに対処できるようになるまでトレーニングを行っているという。
また、模擬トンネルを使って、脱線復旧訓練や技術研修も実施している。

▲模擬改札のあるSSC

▲模擬改札のあるSSC

●2階
【SSC(ステップアップステーションセンター)】
ここには、駅の接客や機器の取り扱いの訓練をする「模擬改札」が設置されている。銀座線への乗り換えのために改札を出る必要がある「日比谷線上野駅」など、やや複雑な駅に設定し、利用者からルートを聞かれたとき適切に説明できるかといった接客、案内を含めた駅業務全般について学ぶ。
券売機室、駅事務室、お忘れ物取扱所なども本物そのままに再現されており、実際の仕事場と変わらない環境で訓練を行うことができる。
【安全繋想館】
過去の事故から学び、安全意識を高める目的でつくられた教室。中野富士見町にあった「事故に学ぶ展示室」を移転し、スペースも広くした。
ここは主に、2000年に起きた日比谷線脱線事故の教訓を伝えるもので、事故の原因および対策のほか、いろいろな教訓を伝える映像資料も展示している。すでに事故後に入社した社員が6割近くになったこともあり、ここでの安全研修は、2016年からの2年間で全社員が順次受ける予定で、新入社員に対しては必須となっている。
【講堂】
500席ある講堂では、外部講師を招いての講演会や、社内の接客選手権などの発表会を開催している。ちなみに、発表会はほかの鉄道会社も見学に来るほど大盛況だという。
【スケルトン教習室】
駅構内にあるトイレや天井裏などの構造がわかるように、スケルトン展示したもの。排水の流れや煙感知器の作動状況や仕組みなどをみることができる。ここで設備内の構造を知ることで、水づまりや駅構内で発煙などのトラブルが発生したときに、駅員が慌てず初動対処ができるよう訓練している。
●3階
【電気教習室】
ここにはエスカレータ、ホームドア、ミニエレベータなど、駅でみる設備のシミュレーション用機器がそろえられている。これらも構造がわかるようにスケルトン化されていて、メンテナンスのやり方や点検の見所を、内部構造を確認しながら学ぶことができる。
●4階
【スプリンクラー教習室】
豪雨や洪水などで駅出口から水が侵入する様子を散水装置で再現し、アルミ板製の止水板で防ぐ訓練を行う教室。災害時、まず現場で対応にあたるのは駅員だが、「止水板」という名称は知っていても、どういうもので、どのように設置するのかがわからなければ、適切な対処はできない。それを訓練できる場所である。
【信号教習室】
ここには、線路と電車の模型のほかに、電車の進路選択を操作する本物のポイント(分岐器)を設置。通常、ポイントの切り替えはコンピュータで行っているが、急なダイヤの乱れなどが発生した場合は、人の手で対応しなくてはならないときがある。この操作は、トレーニングを受けた駅員しか行えないため、各駅から選ばれた駅員が、ポイント操作の方法や注意点などをここで学んでいる。ちなみに、この教室では現場と指令所を想定した訓練もできる。
【動力車操縦者専用教室】
ここは、運転士育成のために設けられた教室である。動力車操縦者運転免許に関する省令では、運転士養成のためだけに使用する教室を設けることとあり、それに基づき設置されたものだ。ここでは、同社の運転士の養成と、運転士になったあとにも社内規定により定期的に学ぶほか、他社の運転士の養成(免許取得)も受託し、活用している。
●5階
【食堂・屋上】
最上階には、400席ある広い食堂があり、センター社員や受講者がランチをとっている。日替わりで4種類のメニューから選べ、好評だ。食堂はガラス張りで、緑化された屋上を眺めながらランチをとることもできる。
屋上からは東京湾や東京ディズニーリゾートも臨め、社員・受講者のリフレッシュスペースでもある。波を模した芝生の周囲には、線路の砂利を再利用した土止めがあるなど、環境に配慮した設計にもなっている。

▲波を模した芝生のある屋上

▲波を模した芝生のある屋上

社内、国内だけでなく地下鉄人材の育成拠点へ

以上、センターの概要をみてきた。センター開設以降、教室は毎日どこかは講義で使われている状況だ。外部の関係者からは施設・設備の素晴らしさを評価する声が多いが、利用者である社員からは、ハード面だけでなく、ソフト面や使い勝手の良さを喜ぶ声があがっているそうだ。
「当社は社会インフラや利用してくださる方々の命をお預かりしているので、失敗は絶対に許されません。でもここは訓練の場ですから、失敗も許されます。失敗しても意見を出し合って、次につなげていく。そうやって安全に対する高い意識を養っていきます」(門井さん)
たしかに、同社の業務が滞れば、多くの人が影響を受け、場合によっては命にかかわることもある。日々の仕事に対する緊張感は計り知れない。「失敗できる」訓練の場があることは、社員の大きな支えになっているのだろう。
階層別研修などの運営・事務局を担当している人事部総合研修訓練センター課長補佐の竹村久之さんは、「センターは社員が学ぶための施設ですから、教室が空いていれば、学びたいときに来て、必要なことを学べるようにしています。以前よりたくさんの設備と教室を備えたことで、それが可能になりました。そこがいいという声を社員からよく聞きます」と、センターの意義を話す。
センターは同社の教育施設だが、要望があれば、地元や他企業にも設備を活用してもらっているそうだ。地元消防署がテロ等を想定した訓練を行ったこともあり、今後も連携を深めていくとのこと。
今後のセンターでの教育の展開として、川上さんは次の3つをあげる。
1つ目は「技術の伝承」だ。
「『そもそも技術とは何か?』という問題もありますが、私は研修は形式知、訓練は暗黙知ととらえています。ベテラン社員の頭のなかにある暗黙知をデータ化して形式知に変え、より伝わる研修にしていきたい。一方で、教科書には書かれていない『感覚』も大事です。これは暗黙知であり、訓練で獲得できます。この両方をしっかり回して技術の伝承につなげていきたいと思っています(」川上さん)
今後は、いまある訓練用高架線・橋りょうやトンネルに過去の破損や腐食データなどを読み取る機能をつけ、受講者が実物と過去のデータ両方をみながら学んでいける研修を考えているそうだ。
なお、この実物と過去の蓄積データを活用する取り組みは、現場ではすでに始まっている。川上さんのいた工務部では、トンネルのある箇所にタブレットをかざすと、そこのこれまでの傷や修理データを引き出せるようにするといった、暗黙知を見える化する取り組みを行い、技能を若手に伝えているという。
2つ目は、「研修の見える化」だ。各部の教育コンテンツを統合管理できるシステムも検討していくという。川上さんは、「どの教室で、どんな研修を行っていて、何人参加しているか、わかるようにしたい」と語る。そうなれば、データとして残せるだけでなく、他部門の研修でも関心がある人が参加しやすくなり、学びが広がるのではないかと期待を寄せる。
3つ目は、「人材育成も含めた海外地下鉄の支援」である。先にも述べたように、センターは「東京メトロだけの施設ではない」として、外部にもオープンにしている。この取り組みを技術部門にも広げていき、地下鉄における人材育成の拠点となることをめざしたいとする。「地下鉄の人材標準育成に東京メトロあり、と言われるようになれば」と語る。
「人材育成の見える化が制度化できるまでになれば、国内のみならず海外の地下鉄の人材育成にも展開できるでしょう。地下鉄の設置など技術的な面はすでに海外に提供していますが、人の育成に関しても、機会があればすぐに対応できるようにしたい。ただセンターの取り組みは、あくまでもお客さまへの安全・サービス向上につながることが目的です。それを忘れず、日々取り組んでいきたいですね」(川上さん)
自分たちの事業がどのような人たちに支えられて成り立っているのか、それをどうやって社会に還元していくか。川上さんは新人教育のなかで、「初任給を初乗り料金の170円で割ってみると、私たちが何人のお客さまに支えられているか、その重みがわかる」と伝えているそうだ。
豊富な設備と広いスペースの立派な研修施設を設けた同社。しかし、あくまで設備は「黒子」。これからの社員をみて評価してほしいという。
乗客への思いを根底に据え、「世界一の地下鉄会社」をめざす東京メトロの総合研修訓練センターから、今後、どのような人材が輩出されていくのか、期待したい。

(取材・文/江頭紀子)


 

▼ 会社概要

社名 東京地下鉄株式会社(東京メトロ)
本社 東京都台東区
設立 2004年4月
資本金 581億円
売上高 4,082億円(連結 2015年度決算)
従業員数 10,942人(連結 2016年3月31日現在)
平均年齢 37.8歳
平均勤続年数 16.9年
事業案内 旅客鉄道事業の運営、関連事業(流通事業、不動産事業、IT事業)の運営
URL http://www.tokyometro.jp/index.html

(左)
人事部
総合研修訓練センター
所長
川上幸一さん
 
(中)
人事部
総合研修訓練センター
課長補佐
門井英之さん
 
(右)
人事部
総合研修訓練センター
課長補佐
竹村久之さん


 

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