事例 No.149 東京ガス 特集 自己啓発支援制度を効果的に運用する
(企業と人材 2018年7月号)

キャリア開発

記事の内容およびデータは掲載当時のものです。

上司とのキャリア面談直後に自己啓発の講座申込みを開始
短時間講座や夏期講座を増やすなどして受講者増に努める

ポイント

(1)若手社員のベース能力育成として、入社後3年、または7年での一定の資格取得・通信研修終了が推奨されており、自己啓発も多く活用されている。

(2)自己啓発制度には、外部研修を受講するチャレンジプログラム、通信研修のほか、CDP研修、留学研修制度がある。前2者は、年2回、キャリア面談後のタイミングで募集し、修了条件を満たせば費用の5割を会社が負担。

(3)2018年度のチャレンジプログラムは、午前半休やフレックス利用で受講できるように「3時間で学べる」コースを導入した。また休暇が取りやすい7、8月の講座を増やして、受講率を高めようとしている。

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