２００８年版　モデル賃金実態資料 産労総合研究所・編 Ｂ５判・382頁・定価　10,290円（税込） ISBN 978-4-87913-010-8 C2034 2008年版 モデル賃金実態資料 〜2007年賃上げ後のモデル賃金・年間賃金の実態―集計結果の詳細と個別企業事例〜 コア人材の賃金としてモデル賃金を位置づける 　いわゆる成果主義が進展するなかで、モデル賃金に対する疑問が投げ かけられています。しかし、本当にモデル賃金は役に立たなくなったの でしようか。 　日本企業の賃金には、まだまだ年功色が強く残っています。この点で、 企業の基準となる賃金としてモデル賃金を捉えることは充分可能です。 モデル賃金の対象となる人たちを「企業活動の骨格をなす社員」「コ ア人材」と位置づけ、これを基準にして企業内外の賃金格差を判断する という考え方です。また、電機連合が2007年春闘で本格的に取り組みを 開始した「職種別賃金」のあり方を考えるうえでも、個別賃金の代表で あるモデル賃金の意義が見直されています。 【掲載内容】 ■第1部　2007年度モデル賃金・モデル年間賃金の実態 1.調査結果の概要と集計結果 [モデル賃金] 調査結果の概要/モデル賃金の内訳/モデル賃金のばらつき/産業別にみたモデル賃金/全年齢記入モデル賃金/モデル条件別にみた役付手当・家族手当 [モデル年間賃金] 調査結果の概要/モデル年間賃金の内訳/モデル年間賃金のばらつき [管理職・非管理職別モデル賃金/役職者賃金] 2.企業別実態一覧 2007年賃上げ後の年齢別モデル賃金・年間賃金水準と賃上げ・家族手当・役付手当・時間あたり賃金等の企業別一覧(掲載企業211社) ■第2部　関連資料 1.個別賃金傾向値表による標準労働者賃金 　(1)[解説]個別賃金傾向値表による標準労働者賃金の推計 　(2)[集計表]規模別、産業別にみた標準労働者の月例賃金、賞与、年間賃金 2.都道府県別・年齢階層別にみた所定内給与額 3.2007年度決定初任給(産労総合研究所調べ)